豐葦原

明治天皇御製 世はいかに開けゆくとも古(いにしへ)の國のおきては違へざらなむ

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荒木大将遺言―帝国憲法の復活を断行すること

『昭和天皇のおほみうた』鈴木正男著(203~207頁)から引用。
(【 】書きはこちらで足したもの。~は略を表す。適宜、空白行の插入などしてゐます。)

   【昭和天皇御製】 声 [昭和四十一年、御年六十六歳]

 日日のこのわがゆく道を正さむとかくれたる人の声をもとむる

 ~

 昭和四十一年(一九六六)のこの御題「声」を拝し、感激した一人に、陸軍大臣や文部大臣をつとめられた荒木貞夫大将がをられる。~

 大将はこの年の十一月二日午前四時二十分頃、奈良県吉野郡十津川村武蔵の旅舎十津川荘で逝去されたが、最後の枕頭で秘書星野五郎氏に口授を以て左の遺言をされ、星野氏が筆記した。~

     荒木貞夫大将遺言

 一、陛下の年頭「声」の御製に御答へする為めに、君側に諫争の臣を御勧めすること。理由は後述する。
 二、建国記念日は紀元節として、二月十一日を敢行すること。理由は後述する。
 三、帝国憲法の復活を断行すること。多少の混乱があつても敢行する事。理由は後述する。
 四、日本の未来像は、維新の五箇条の御誓文を主とし、つまらぬ事を付け加へずにこれを達成すること。

 以上で、理由は後述すると言はれたが、そのことなく逝去された。時に御齢九十歳であつた。

 弁護士菅原裕氏は支那事変中は荒木文相の秘書官とし、大東亜戦争中は財団法人奉仕会荒木会長の下で専務理事とし、戦後は東京裁判で荒木被告の主任弁護人として、常にその側近にあり、平素の荒木将軍の精神、真情を最もよく知る人であつた。

 この菅原氏が荒木将軍に代つて、それぞれ理由を認めて、補足意見書として、右遺言書に副へて、同年十一月五日、時の内閣総理大臣佐藤栄作氏に提出された。この意見書のうち、第三項、帝国憲法に関する事項は左の如くである。

    <荒木大将遺言―帝国憲法の復活を断行すること

 (理由) 憲法は国家の基本法であるから、国体の規定が最も肝要である。占領軍の強要によつて、「天皇統治制」を全然異質の元首でもない「象徴天皇制」に変更されたものは、いかに憲法と名付けられても、日本の正統憲法と認める訳には行かぬ。又勿論占領軍は、国際法上、被占領国の憲法を改廃する権限は持つてなかつた。又ポツダム宣言も降伏文書も、一言半句と雖も憲法改廃や、国体変革を規定してゐない。

 そこでいかに「日本国憲法」と憲法を仮称しても、それは独立国日本の正統憲法ではなくて、単なる占領軍の作つた「占領管理法」といふ法律に過ぎない。而て此「占領管理法」は、占領軍が、国際法並に国際慣例上認められた権限に基いて、制定せしめたものであるが、其効力は占領中だけであつて、占領終了と同時に失効すべき性質のものである。それはポ宣言受諾前アメリカが寄越したバーンズ回答でも明瞭である。それを講和成立後十四年間も其儘放置されてゐるのである。或は十四年間施行されたことを以て、既に我が国に定着せり等といふ馬鹿者もあるが、それは徳川幕府三百年の施政さへも是認しなかつた我が国に於ては容認出来ない幕府根性である。又かの無能な左傾学者共のいふ八月革命説の如きは、大義を弁へぬ反逆的偏見に過ぎない。

 更に保守政権の有力者達は、第九条丈を改正して、他は其儘是認せんとしてゐるが、それでは占領軍が武力を背景として制定した占領管理法を、平和になつた現在日本国民の自由意志によつて、改めて正統憲法として追認せんとするものであつて占領軍の武威に屈伏して、偽憲法を作つた以上の罪悪を犯す事になる。即ちこれを正統憲法として確認すれば、第一条の「人民主権」は、日本国民の自由意思により憲法上是認される事になり、昭和国民一億は、悉く道鏡となるのである。故に一端これを憲法として認めたが最後、後で廃棄しても改正しても、我が国体は断絶するのである。従て我が国としてはどうしても此偽憲法を正統憲法として是認する事は許されないのである。この明白なる論理は敢へて専門的知識がなくとも日本国民の常識上当然首肯出来る事である。

 政府は速やかに「日本国憲法」の失効を確定し、「大日本帝国憲法」の復活を宣言し、国会をして決議せしむべきである。若し夫れ帝国憲法の改正増補の必要があるなら、復活した後、帝国憲法第七十三条によつて、天皇の御発議を戴いて、改正さるべきであつて、占領管理法を如何に改正してもそれは砂上の楼閣に過ぎない。況や国民の総意に依て、憲法を制定改廃するというが如きは、我が国の伝統としては許されないものであることを識らなければならぬ。>


 ※書かれてある事ですが念のため、(理由)の執筆者は菅原裕氏です。

 さらに進んだ理論はこちら↓
 大日本帝国憲法現存論・占領憲法無効宣言実施手順/南出喜久治

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